健診において受診勧奨と言われた場合の対処法

健康を維持したり疾病の予防をするために、健康診断は大切だということで、政府は保険者や事業者に対して特定健診や健康診断を義務付ける法律を制定しています。2020年までには検診受診率も8割を目指していくとの目標も近年になってから掲げられています。検診は医療機関において、医師による検体の採取や検査がされて、その結果に基づいて健康状態を診断したり、必要に応じた保健指導が行われることになります。臨床検査は医師の所見や評価でされていましたが、検体測定室での検査は受検者自身が判断をしていたこともあり、正確に健康状態を把握できていないこともありました。そのため検体測定室での結果判断においても、受検者だけではなく医療関係者による判断での受診勧奨も励行するようになり、必要があれば医療機関受診へと繋げる体制になってきています。

健診での受診勧奨はより健康を導くものです

健診での受診勧奨は、もう少し詳しい診断のための検査などを受検者に促すメリットがあります。医療機関従事者からの豊富な知識や経験から基づく診断を検査結果に反映させることで、疾病への予防以外にも疾病の発見にも繋がる大きな成果を出しています。それが最終的には検診を受けた人の健康を守っていくともいえます。自分の判断だけではなく、丁寧な説明を受けることで、受検者自身も納得して、必要な次の検査などに進むことができますし、本来の健康診断の意義を受診勧奨することで、より大きくしているのです。個人はもちろん、企業にとっても社員の健康は大切な人材ですので、受診勧奨は企業にとっても意義のあることです。せっかく時間を割いて検診を受けているのですから、自身にとって納得のいく診断となるようにすることが大切です。

受診勧奨で検診結果をより意識することができる

特定健診はメタボリックシンドロームの予防やその改善を目的としていますが、これが疑われると、心臓病にみられる狭心症や脳卒中の危険性が健康の人の30倍以上もあると言われているので注意が必要です。特定健診でメタボリックシンドロームの疑いがあれば特定保健指導の対象となり、生活習慣を見直す指導がされます。そしてそれでもさらに数値が悪くなってしまうと、受診勧奨の必要があると判定されます。このように、検査機関の医師の判断でさらに精密な検査への受診が勧められることで、より詳しい健康状態を判断することができて、結果として検診は意味のある検査になるのです。もちろん特定保健指導の段階で、状態が良くなることもありますので、受診勧奨になるまでの猶予期間があるうちに意識してより健康な生活習慣になるように努力をすることが大切です。